バリアフリー化の他にどういう工事を検討すべき？
住み替え・売却・リフォーム
老後も慣れ親しんだ現在の自宅に住み続けたい、と考える人も少なくないですよね。
しかし、年齢が高齢になるにつれて、体力の衰えは無視できなくなってきます。
子世代と同居や近くに住んでいるかにかかわらず、家の中を変えないまま老後を過ごすのは危険をともなうこともあります。
年をとるとともに自宅も古くなってきたから 住み替え やら リフォーム やら 売却 やら、いろいろ検討しているけど、どれがいいのかまようなぁ
そうですよね。
不動産はどうしても年月とともに古くなってしまうものですからね。
今は、リフォームにしても高齢者にとって特別な制度もあったりするので、検討してみる価値はありますね。
家が古くなってきたけど「老後もできれば済み続けたい」という観点から、どういう方法があるかを検討してみますね。
基本は外出がストレスにならないようなリフォーム
老後になって、年をとると動くのが億劫になってしまいがちです。
もし、住宅が外に出るのが面倒だと感じるような作りになっていたら、外出するだけで大きな障害になってしまいがちです。
健康や長寿のためにも、家の外に出やすい家に住むことがいいですよね。
加齢による身体機能の低下や、精神面で大きな不安があると、外出すらできないですからね。
バリアフリーにしてみる
どうしても今の家に住み続けたいのであれば、自宅をリフォームして、安全に住める家にバリアフリー化しておくのも賢明です。
老後に動くことができる日常化時に合わせたつくりにする、ということですね。
具体的には、手すりの設置、段差の解消などに加えて、居間とトイレや廊下などで生じる温度差で血圧が急変動して倒れる、ヒートショックの防止のため、家全体の断熱性向上もやっておきたいところです。
たとえば、毎日の掃除をすることを考えてみると、住宅をスケールダウンすることも考えたほうがいいかもしれません。
特に、階段の上り下りが難しくなって、使用しなくなった2階などは、使用することなくそのまま放っておくと、家が傷む原因にもなるんですね。
身体の変化に合わせて住む環境を見直さないと、できると思っていた家事ができなくなってしまいます。
家のことができないと家の中も動かなくなってしまいますね。
家のリフォームをしないがために、体が動かなくて寝たきりになることもあり得ます。
マンションでなく、特に一戸建てを購入した頃と同じ健康状態でずっと過ごせる、と思っているのは自分だけで、年齢とともにできる範囲の日常家事に合わせた住まい環境にしないと、悪循環になってしまうわけです。
リフォームは建物本体の構造をいじることなく、費用も建て替えに比べて割安になる点が大きな魅力です。
全面的なリフォームも、新築のおよそ50〜70％程度の価格でおさめることができます。
防災面を強化する
防災面では、築年数をかなり経過していると、耐震性や耐火性が低いことが多いです。
1981年以降に建てられた住宅は、現在機能している「新耐震基準」で設計されているので、地震に強く、震度6から７程度の地震でも、すぐには倒壊しないことを目標にしています。
それ以前に建てられた住宅は、基本的に、この新耐震基準での耐震基準とは大きく差があるのが現状です。
また、耐火性、防火性という面では、耐火構造や不燃材料の進化で、現在の水準は建築じでは考えられないくらい高いレベルになっています。
こうした最新の機能を備えた家で安心して暮らすにはリフォームが必要になるかもしれませんよね。
でも、費用がかかり「うちは大丈夫」という根拠のない自信からそのまま放置してしまうことも多いです。
また、ゲリラ豪雨や大雨で浸水しやすい地区に、自宅があると、万が一、大雨洪水で避難勧告が出ても自力で避難することができず、自宅に取り残されて、生命や健康の危険にさらされることもあります。
耐震化でバージョンアップする
また、リフォームをするに際しては、耐震化も対策をしておきたいですね。
1981年6月に建築基準法が改正されて、耐震基準が強化されています。
自宅の建築年月がそれ以前で、耐震に不安があるような場合には、耐震化工事も実施して、地震に対する備えを万全にしておいた方が安心できますね。
一方で、2006年施行の住生活基本法を機会に、住宅メーカー間の商品開発競争などもあって、リフォームのベースとなる住宅の構造や基本性能が右肩上がりで伸びてきています。
高耐久、長寿命の住宅が増加することは、多様なリフォーム技術導入にもなって、工夫を凝らした住宅改修用の設備が多くのメーカーで生産されるようになりました。
リフォームによって、二階にトイレ、バス、キッチンを新しく設置することも問題なくできる時代になっています。
2世帯同居を前提にしたリフォームを考えるなら、住宅設備技術の進歩は理想の住環境を実現する上で、心強い味方になるはずです。
子供たちが「一緒に住もう」と言ってくれたら、自宅を売却して新しい住まいに親子で住むほうがいいのか、今の自宅を大規模リフォームしてバリアフリーにしたほうがいいのか、悩ましいところです。
リフォームの高齢者向け融資制度も利用できる
国土交通省では、バリアフリー改修工事の「標準的な費用の額」というデータを公表しています。
使用などによって、民間業者の価格設定と必ずしも一致するわけではないのですが、バリアフリー工事の予算組の際の目安になります。
また、高齢者の住まいのリフォームを資金面で支援する公的融資や補助制度も用意されています。
代表的なところでは、住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)の「高齢者向け返済特例制度」があります。
満60歳以上の人が自宅のバリアフリー化、または、耐震化のリフォーム工事を行う際に利用できる融資制度で、返済期間は利用者が亡くなるまでというものです。
毎月の返済は利息分のみで、借入金の元金は利用者本人が死亡した時に一括返済する仕組みになっています。
融資限度額が1000万円と高額なので、大規模なリフォームにも利用できるのが利点です。
こういったリフォーム融資などのことを考えると、自宅を売るか、大規模リフォームをするのかの比較になるのかもしれません。
ネットで依頼すれば、簡単に今の自宅を査定してくれます。
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老後、外出ができにくい家に住み続けて、外出の頻度が低くなると、認知症のリスクが３〜4倍になるといわれています。
できるだけ家から外出できるような環境にして、定期的に体を動かさないと、運動能力が低下して、自宅にこもって寝たきりになってしまう高齢者になってしまいます。
家が古くなっても、「住み続けたい」と思っているなら、外出がストレスにならない環境にしていくことがポイントですね。
